地震に強い家は何で決まる？形・工法など気になる点を徹底解説！
更新日：ガイド
家を建てるとき、皆さんはどのようなポイントを基準に住宅会社・工務店を選びますか？
デザイン・予算・口コミ・広告・見学会での印象など、その判断基準はさまざまですが、中でも多くの方が重要な要素として挙げているのがどんな“耐震対策”を採用しているかです。
■目次
地震に強い家の形とは？平屋がいいと言われるわけ
地震大国日本での住宅建築において、“地震に強い家“は必須項目ともなっており、平屋、２階建て、３階建て、さらには家の間取りなどによってもその耐震性は変わってくると言われています。
平屋は地震や台風に強い
“地震に強い家”と聞くと、一般に、地震によって受ける揺れが小さく、建物への負担が少ない“平屋”がいいと言われます。
その大きな理由は、「建物の低さ」と「シンプルな間取り」です。
平屋は高さがない分複層階住宅と比べて地震による揺れが少なく、長方形・正方形といったシンプルな間取りが多いため、構造の観点からも、耐震構造を作りやすいと言われています。
平屋住宅は、地震だけではなく、台風に強いというメリットも兼ね備えています。台風による建物への負担では、雨だけではなく“風圧”に対する対策も重要です。建物の高さが低く、重量が屋根のみで軽量である平屋は、下から吹き上げる風力への抵抗が少なくなります。
こうした点から昨今では、地震や台風に強い家として平屋住宅が選ばれることが増えてきています。
平屋なら安心というわけでも、実はない
いざ平屋住宅を建てるとき、ここで注意しなくてはいけないのは、“構造”です。平屋ならどんな家でも地震や台風に強いというわけではありません。重要なのは、耐震性を考えた壁や柱の位置などの耐震構造です。
例えば、広いリビングや、間続きの部屋の間取りにする際、空間を最大限に利用しようとすると、家屋の強度を高める上で重要な柱を減らしてしまうことになります。必要な箇所に必要な柱があってこその耐震構造という点に注意して間取りの相談をしてみてはいかがでしょうか。
とはいえ実際のところ、土地の大きさや生活人数などにより、平屋では必要な間取りが取りきれず、複層階住宅を選択するのが一般的になるかと思います。
平屋でなくても地震に強い家は作れます。やはり重要なのは、“耐震構造”を考えて設計されているかどうかです。
平屋・複層階住宅にこだわることなく、それぞれの生活スタイルや希望の間取りに合わせて、耐震構造を考えていけば、世界に一つだけの理想の住宅を作り上げることができるでしょう。
地震に強い構造とは？やはり鉄骨が一番？
現在の建築基準では、鉄骨・鉄筋コンクリート・木造・SE構法、どの構造を選んだとしても、震度6強の地震でも倒壊・崩壊しないよう定められています。
しかしその耐震の仕組みや倒壊までのメカニズムが異なります。
ここでは、各耐震構造のメリット・デメリットをご紹介していきます。
鉄骨構造
骨組みに鉄や鋼を使用する“鉄骨構造”は大きく
- ・鉄骨の厚みが6mm未満の軽量鉄骨
- ・鉄骨の厚みが6mm以上の重量鉄骨
の二種類に分けられます。
どちらも地震による揺れに強く倒壊しにくい一方、熱に弱いため、火災などの際には注意が必要です。
大きなマンションやビルなどに使用されることが多い「重量鉄骨」は、１本の鉄骨が厚く頑丈なため、軽量鉄骨に比べて骨組みの本数が少なく済みます。そのため、広い部屋に対応がしやすく、建築可能な間取りのパターンが多いのが特徴です。その一方で、重量鉄骨はコストが高く、通常の住宅ではなかなか使用されていないのが現状です。
住宅や小規模のマンション・ビルなどに使用されることが多い「軽量鉄骨」は、１本の鉄骨の重量が軽く、大掛かりな地盤改良が不要なため、重量鉄骨に比べ建築スピードが速いのが特徴です。また、重量鉄骨に比べてコストを抑えることができ、工期を急いでいる方や、コストを抑えたい方に向いています。
一方で、耐震構造を維持するために使用する鉄骨の数が多く、建築可能な間取りのパターンが少なく、デザインや間取りの自由度が低いのがデメリットと言われています。
鉄筋コンクリート構造
重量がある鉄筋コンクリート構造は地震の揺れを感じやすい一方、強度が高く倒壊しにくいという特徴から、商業施設やマンションなどで多く使用されています。
耐用年数も長く、遮音性に優れているなどのメリットが魅力ですが、コンクリートは熱伝導率が高く、温暖差のある日本では快適な室内温度を保つための工夫や費用がかかる、建築コストが高い、壁が重くなるため壁の下に必ず壁が必要になり間取りの制限がある、また建物全体も重くなるため、建てる地盤によっては地盤改良費用がかかる、などのデメリットも挙げられます。
木造・SE構法
コスト面だけでなく、日本の風土にあった木造住宅。平成27年に農林水産省が実施した消費者モニター向けのアンケートで「今後住宅を買ったり建てたりする場合に、選びたい住宅」について尋ねたところ、鉄骨や鉄筋などの「非木造住宅」と回答した人の11.1%に対し、「木造住宅」と回答した人が74.7%と、日本の戸建て住宅建築において、木造住宅は圧倒的に支持されています。
参照：農林水産省 「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」
その木造住宅にも、「木造軸組工法（在来工法）」、「木造枠組壁工法（ツーバイフォー（２×４）工法）」、「木造ラーメン工法」の３種類があります。
・木造軸組工法
「木造軸組工法」は、立てた柱に梁を渡し、筋交いで補強をする工法で、古くから日本の木造住宅に使用され、現在も在来工法として日本の建築を支えています。
建築できる住宅メーカー・工務店は多く、自由な間取りと大きな開口部を取ることができるのが特徴です。一方、工法としては耐震性・防火性では他の２つの工法に劣り、住宅メーカーの技術、職人の腕次第の部分が大きいところ、自由度が高いとはいえ柱のない大空間の設計は難しいところなどがあります。
・ツーバイフォー工法
一方、1900年代に入ると、アメリカより「木造枠組壁工法（ツーバイフォー（２×４）工法）」が輸入されはじめました。これは２インチ×4インチの角材と合板で床、壁、天井６面のパネルをつくり、組み合わせる工法で、工期が短く耐震性に優れているのが特徴です。
壁面で強度を担保する構造から、リノベーションや大開口間取りの自由度が低いのがデメリットと言われています。
・木造ラーメン工法（SE構法）
そんな中、近年注目を浴びているのが、鉄骨構造や鉄筋コンクリート構造での、柱と梁からできた構造体（=ラーメン（額縁のドイツ語））を溶接などで固めて一体化（剛接合）させる「ラーメン工法」。これを木造住宅において採用できるようにしたものが「木造ラーメン工法」です。
「木造軸組工法」のデメリットである耐震性の不安、「木造枠組壁工法（ツーバイフォー（２×４）工法）」のデメリットである間取りや開口部の取りにくさを解決しています。
木造ラーメン工法の中でも、高精度集成材、SE金物、構造計算により、“耐震性”と“設計の自由度”を高めたものが「SE構法」になります。
SE構法についてくわしくは、「SE構法で建てる重量木骨の家 そのメリット・デメリット 倒壊しないは本当か？」を参照ください。
地震に強い家の判断基準とは？
地震に強い家の形、地震に強い建築構法をみてきましたが、その他にも注意したい “地震に強い土地”・“耐震性”についてご紹介いたします。
地震に強い家には地震に強い土地が必要
住宅を建築する際、大切な家の基礎。どんな強固な耐震構造で建てていても、基礎がしっかりしていなければ家は簡単に揺らいでしまいます。
その基礎を支える“土地選び”はとても重要なポイントと言えるでしょう。
その土地の強さを測るのが、地盤調査です。
地盤調査は平成12年以降、義務化されており、家の間取りや建てる位置がある程度決まらないと調査項目が確定しないため、一般的に土地の購入後、建築前に行います。
購入前に調査することも可能ですが、調査は有料となり、リスクが発覚し土地の契約を結ばなかった場合でも、調査費用は自己負担です。加えて、購入前の事前調査には、売り主と不動産会社の許可が必要となるので、注意しましょう。
地盤調査した結果、軟弱地盤だった場合は、地盤改良工事が必要になります。
地盤改良工事には
- ・表層改良工法…深さ２ｍほどの土を掘り、固化剤と土を攪拌する
- ・柱状改良工法…コンクリート柱を注入して、地盤を強固にする
- ・鋼管杭工法…鋼管の柱を注入して、地盤を強固にする
などがありますが、これらは地盤の強度によって工法が変わります。
また、土地の性質、建築面積などによって費用も大きく変わるので、土地の購入前に下調べをしておくことをおすすめします。
各地域の過去の災害データや、不動産が所有している周辺の地盤データ、自治体が公開するハザードマップなどを参考にしたり、あるいは周辺にお住いの方に聞いたりしてみるのも良いかもしれません。
この地盤改良をおろそかにすると、どんなに耐震性の高い家を建てたところで、安心はできません。地盤改良工事費用も予算の中に組み込んで、きちんと計画、設計し、改良工事を経た土地に、家を建てることが大切です。
国で定められている耐震性の定義とは
現在日本では、地震に対する耐震性を高めるためにいくつかの法律が定められています。
重要なものは「建築基準法」「品確法」、そして「長期優良住宅法」の３つです。
・建築基準法
建築基準法では、建物に対しての「耐震基準」が設けられ、基準を満たした住宅にのみ建築許可がおりる仕組みになっています。
耐震基準については、以下の記事を参照してください。
参照：「耐震基準改正の変遷と耐震診断のすすめ方・費用」
・品確法
また、“品確法”では、住宅の品質確保を目的として「耐震等級」を定めています。
耐震等級は、1から3まであり、数字が大きい方の等級は耐震性能が高くなります。“耐震等級1”は建築基準法の耐震基準を満たしていることを示し、“耐震等級2”は“耐震等級1”の1.25倍、“耐震等級3”は1.5倍の強度を示しています。
耐震基準については、くわしくは以下の記事を参照してください。
参照：「耐震等級3を選ぶべき理由。段階ごとの基準と調べ方」
・長期優良住宅法
長期優良住宅法では、長期優良住宅の促進を目的とした基準が設けられています。
「長期優良住宅」の認定を受けるためには、基準があり、その一つに“耐震等級2”以上の強度が必要となります。両方の認定を受けていなくても、“長期優良住宅”認定を受けていれば“耐震等級”は2以上であることが確認できます。
ただし、品確法・長期優良住宅法においては、その基準を満たしていなくても住宅建築は可能となるため、選んだ住宅メーカーが耐震等級・長期優良住宅の認可を受けているのか、基準を満たしているのかは、事前に確認しておくことをおすすめします。
参照：ビルド・ワークス「保証・制度」
地震に強くおしゃれな家を建てるならSE構法
SE構法で建てる家、作る空間は、安心して暮らせる耐震性能はもちろん、一般的な木造建築に比べ、柱や梁の無い広がりのある空間を作ることができ、住む人のこだわりを表現できる印象的な空間を実現できます。
また、鉄骨や鉄筋コンクリートよりも安価で、間取りの自由度が高く、使い勝手の良さと木造ならではのやわらかな居心地の良さを実現します。
ビルド・ワークスでは耐震性やコスト、設計の自由度などを総合的に考え、「SE構法」を採用しています。
さらに全棟耐震等級３、地盤保証、長期優良住宅認定等、安全、安心な住宅を建築します。
京都、滋賀の周囲の景観に溶け込み、100年後、子供たちの代になっても、安心して暮らせる住宅建築を目指しています。
参照：ビルド・ワークス「保証・制度」
（記事内容 監修：一級建築士 河嶋 一志）